テレワークとはどういう意味?働き方の種類3つとメリットを解説!

テレワークのイメージ画像

テレワークやリモートワークといった言葉がIT業界を中心に、頻繁に耳にするようになってきました。

「テレワーク」と調べることで本記事に辿り着いた方の中には、テレワークとはそもそも何を指す言葉なのか?
テレワークを導入することでメリットやデメリットはあるのか?といった疑問をお持ちの方も多いと思います。

テレワークは企業にうまく導入することで、作業効率やコスト削減に繋がる新しい働き方となり得ます。

そこで本記事では、企業としてテレワークの導入を考えている担当者の方向けに、テレワークの概要から導入することによるメリット・デメリットをわかりやすく解説していきたいと思います。

ご自身の企業がテレワークを導入することに適しているのか、ぜひ本記事の情報を参考にご検討ください。

テレワークとは?

まずテレワークとは何かについてご紹介していきます。

テレワークとは、IT技術を活用して時間や場所にとらわれない柔軟な働き方のことを指します。

テレワークと同じような意味合いとして、在宅勤務やリモートワークといった言葉がありますが、テレワークは広義の意味でオフィス以外の場所で行う働き方全般を意味します。
働く場所は、自宅やカフェ・シェアオフィスなど様々な場所を利用することが可能です。

テレワークの意味は、televisionやtelephoneなどのteleと同じでギリシャ語由来の「遠く」でwork「働く」、つまり事務所以外の遠くで働く働き方全般をテレワークと呼びます。

近年ではモバイル通信端末の性能向上により、事務所や自宅以外でも手軽にモバイル端末を持ち運び作業することが出来るようになりました。

また、Wifi環境もカフェやシェアオフィス・図書館など様々な場所で提供されていることもありテレワークといった新しい働き方の形が一般的になりつつあります。

テレワークの種類3つ

テレワークといった言葉の中には、大きく3種類の労働体系が存在します。
それぞれ「外勤型」「内勤型」「通勤困難型」と呼ばれる働き方や各自の状況に応じた勤務スタイルです。

それぞれのテレワークの働き方について、具体的な特徴を解説していきます。

外勤型

外勤型テレワークでは、主に営業職の方がオフィス以外の場所を中心にモバイル端末を利用して勤務する働き方を指します。

外勤型のテレワークでは、営業先などへ自宅から直接向かうことで一旦事務所に寄る必要がなくなる分、時間や交通費の節約となります。

また、従来オフィスで作業していたメールの確認や資料作成を自宅やその他オフィス以外の場所で行うことを可能とし、従業員にとって利便性向上に繋がります。

内勤型

内勤型テレワークは、一般的に「在宅勤務」と呼ばれる働き方です。

営業職以外の主にオフィス内でパソコンを利用した作業の多い職種である事務職やIT職などが内勤型テレワークの対象となります。

従来オフィスで行なっていた作業ですが、インターネットさえあれば自宅でも可能な作業が増えてきたため、内勤型テレワークを導入する企業も増えてきました。

通勤の手間が省けることにより、通勤時間の節約や疲労・ストレスの軽減に繋がります。

通勤困難型

通勤困難型テレワークは、身体的障害を抱えている人が通勤することなく自宅から作業を行う働き方を指します。

また、ご自身が問題を抱えていなくても身内や親戚などの介護、赤ちゃんがいる母親など通勤することが困難な労働者のための働き方と言えます。

通勤困難型の場合、勤務のほとんどを自宅などで作業することになりますが必要に応じてオフィスに出向く場合も存在します。

企業としては、通勤困難ということ以外には何も問題のない優秀な労働者を雇うことが出来る可能性も上がるため、勤務内容に応じて導入する企業も増えてきています。

テレワーク導入のメリット

テレワークを導入する際、企業側のメリットとして主にあげられるのは「コスト削減」です。

無駄な費用をリモートワークを導入することにより、削減出来ている企業が多くあります。
また、「人材の確保」や「非常時の事業継続」についてもテレワークを導入するメリットとなります。

それぞれのメリットについて詳しくご紹介していきます。

  • コストの削減
  • 人材の確保
  • 非常時の事業継続

コストの削減

まずテレワークを導入することで多くの企業にメリットとなるのがコストの削減です。

これまで従業員全員分のオフィス用品を用意していたのが、必要最低限に削減出来ることや事務所での作業人数が減る分、必要に応じて事務所の規模を縮小することで賃貸料を削減することも可能となります。

また、従業員に支払っていた交通費についても大幅に削減することが可能となるためコスト面で非常に優れていると言えます。

人材の確保

テレワークを導入することは人材の確保にも大いに貢献します。

家庭の事情などで従業員の方がこれまで通り事務所に通うことが出来ず、やむを得なく退職してしまうケースが少なからず存在します。

しかし、テレワークを導入している企業では通勤の必要が基本的にありませんので、退職せず引き続き業務に従事することが可能となります。

また、採用時にも同様にテレワークを導入していることで候補となる人材の幅が広がります。

事務所の近くに住んでいなくても勤務することが可能なため、全国各地から優秀な人材を確保することが可能となるためです。

非常時の事業継続

非常時の事業継続もテレワークを導入するメリットとなります。

従来の働き方では、自然災害により公共交通機関が停止してしまった場合には、従業員は出社することが出来ず、最悪の場合、事業自体の継続が難しいことも起こりえました。

しかしテレワークの場合、インターネット回線さえ使える状況であれば各自の環境で勤務することが可能なため、災害の影響を受けにくくなります。

企業にとっては災害時でもこれまで通り事業を継続出来るため、大きなメリットとなり得ます。

テレワーク導入の注意点

テレワークの導入を検討する際、メリットばかりでなく導入後の注意点についても認識しておく必要があります。

テレワークのデメリットについても意識しておかないと企業の業績悪化に繋がってしまう恐れがあります。

ここからはテレワーク導入を検討している企業の担当者にぜひ注意しておいてもらいたい3つのポイントをご紹介していきます。

  • セキュリティ対策が必須
  • 労働管理に対策が必要
  • 従業員同士のコミュニティ意識の低下

セキュリティ対策が必須

テレワークではインターネットを利用して作業することが大半となるため、セキュリティ対策は欠かせません。

従来のように重要データや書類などは社内からのアクセスのみとするといった対応が難しくなるため、企業は対策を行う必要があります。

従業員が利用するパソコンのセキュリティ対策はもちろん、携帯電話やタブレットなどのモバイル端末にもしっかりとしたセキュリティ対策を実施しておく必要があります。

またデータ以外の書類に関してもこれまで以上に厳重な管理が必要となります。

セキュリティ関連のインシデントは企業の信頼を大きく下げることに繋がりますので、企業全体で取り組むのはもちろん、従業員一人一人のセキュリティ意識が重要となります。

労働管理に対策が必要

テレワークでは、従業員がオフィス内にいないため、各従業員の労働管理が従来よりも難しくなる傾向にあります。

従業員を信頼し、自己申告制による勤怠管理を行うことも可能ではありますが、企業としては最低限のシステムやルール作りを行うなどの対策を実施しておくべきでしょう。

また作業の進捗についても、口頭での報告だけでなく実際に成果物を確認するなど、従来の働き方以上にしっかりと連携が取れていないと、締め切り間近に問題が発覚することになりかねませんので注意しておきたいところです。

従業員同士のコミュニティ意識の低下

テレワークを導入すると、どうしても従業員同士のコミュニケーション不足に繋がります。

オフィス内で作業をする場合には、勤務中に何気ない会話が生まれたり、休憩中の会話がコミュニケーションに良い役割を果たすことも多くあります。

しかし、テレワークを導入すると従業員同士が顔をあわせる機会が少なくなり、人間関係が希薄になってしまうケースが多くなります。

企業としては、同じ会社の仲間ということで必要最低限のコミュニケーションやサポート体制を構築する取り組みや仕組みづくりを考えておく必要があります。

企業のテレワーク導入事例

ここからは実際にテレワークを導入している企業の事例についてご紹介していきます。

それぞれの企業で独自のシステムやルールを設けているようなので、実際にテレワークを導入する際の参考にしてみてください。

化粧品メーカーのS社

化粧品メーカーのS社では商品の性質上、女性社員が多いこともあり古くから育児休暇制度などに力を入れていました。

さらに、2016年より実際に店舗で商品を販売する美容販売員は除きますが、多くの社員がテレワークを利用することが出来るようになりました。

こちらの企業では、独自のシステムを取り入れており、オンライン会議などを行えるシステムでメイクアップ機能が実装されています。
スッピンで会議に参加しても問題ないような、家事・育児と仕事の両立を目指す女性に優しい独自のシステムが活用されています。

不動産会社のT社

不動産会社のT社では、不動産業界ではまだ一般的となっていないテレワークの働き方をいち早く導入した企業となります。

2016年よりテレワークでの勤務を社員に認めており、営業職の割合が多い企業としては非常に珍しいケースとなっています。

週に2回までと上限を設けることやデータの管理をクラウド上で行うなど、ルール作りをしっかりと行なった上で導入されているようです。

現在は在宅ワークに限ると指定されているようですが、将来的にはサテライトオフィスでの勤務なども可能になるよう準備を進めているようです。

大手航空会社のJ社

大手航空会社のJ社では、早くから在宅勤務制度を取り入れた企業としてテレワークの働き方に積極的な企業の1つと認知されています。

現在では、自宅以外でも図書館やカフェなど様々な場所での作業が可能となっており、より柔軟な働き方が推奨されています。

J社でも様々なルールを設定した上でテレワークを導入しており、週1回までと上限を設けることや公共の場所で作業する際には書類の持ち出しを禁止するなど厳密なルールを設定しています。

航空会社という業界の勤務形態上、働く時間についても不規則となることが増えるため、多くの社員がテレワークを利用しており、日々改善が進められているようです。

まとめ:テレワークは企業にも従業員にもメリットがある

本記事では、テレワークについて働き方からメリット・デメリットまでご紹介してきました。

結論としては、テレワークはうまく活用することで企業側・従業員側の双方にメリットのある新しい働き方と言えます。

企業としては、従来の働き方よりもコスト削減や人員の確保が容易になるメリットがあります。

従業員側にも、作業の効率化やご自身の環境に合った柔軟な働き方が可能となります。

しかし注意点もあり、特にセキュリティ面に関しては企業・従業員共にきっちりと理解した上でテレワークを実施する必要があります。

ぜひテレワークの採用を検討している企業の皆さんは、今回ご紹介した内容のうち導入出来そうな部分から少しずつ採用してみるのも良いのではないでしょうか。

 

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