新規事業における狙い目とは?考え方や見つけ方を解説

新規事業を立ち上げたいけれど、具体的にどんな事業を始めればいいのかわからないというケースは多いです。

どんな業界に挑戦するのか、どういった事業を進めていくのか。

そういったことが曖昧なままだと、計画倒れに終わってしまうこともあるでしょう。

そこでポイントになるのが、新規事業における「狙い目」という考え方です。

現在の新規事業における狙い目を知ることは、具体的な事業内容を決めるきっかけになります。

さらには事業展開の成功率を高めることにもつながり、計画的な今後を作ることにもなるでしょう。

こちらでは、そんな新規事業の狙い目について解説していきます。

新規事業の具体的なプランが決まっていない場合には、こちらを参考に狙い目を見定めてみましょう。

新規事業の狙い目とは?

そもそも、新規事業における狙い目にはどういう意味があるのでしょうか。

まずは狙い目という言葉の意味や、新規事業における重要性を確認します。

  • 狙い目とは見当を付けること
  • 勘や思い込みはNG

狙い目とは見当をつけること

「狙い目」という言葉には、「勝てると思う対象や時期に見当をつける」といった意味があります。

つまりは事前に狙い目について考えることは、新規事業で勝てるように準備をするということになるのです。

どのような業界や方法が狙い目となっているのかを確認することが、新規事業のスタートにおいては重要なものとなるでしょう。

一方で、新規事業における狙い目はさまざまな理由で変化するため、簡単には理解できないものになっています。

確かな準備と論理的な考え方がなければ、正しく狙い目を判断することは難しくなるでしょう。

勘や思い込みはNG

新規事業の狙い目を知るときには、「勘」や「思い込み」をなくしていくことが必要です。

「理由はないけど○○な気がする」「きっとこうだろう」といった曖昧な判断は、新規事業の先行きを曇らせる原因になり得ます。

狙い目とは「山を張る」という言葉とは違い、リスクの高い賭けに出ることではありません。

むしろその逆に、きちんと準備をして情報を集めていくことになるでしょう。

考え方を間違えないように、新規事業の狙い目をチェックするのがコツです。

新規事業の狙い目の見つけ方

新規事業の狙い目を見つける・判断するには、そのための方法を知ることが重要です。

以下では新規事業を立ち上げるときに、どんなものが狙い目になるのかを把握する方法を解説します。

  • スタートアップのイベントやセミナーへの参加
  • M&Aなどにも目を向ける
  • 不景気な業界は狙い目?
  • 狙い目を見つけるための「材料」を知る

スタートアップのイベントやセミナーへの参加

スタートアップ企業が集まるイベントやセミナーへの参加は、新規事業の狙い目を見つける方法のひとつにもなります。

新規事業の内容が決まっていないときには、参加することで狙い目を見つけるきっかけにできるでしょう。

イベントやセミナーには多くの情報を持った人たちが集まり、積極的な交流が行われています。

ネットなどには出ていない生の声を聞いたり、独創的なアイデアに出会えたりといったメリットがあるのです。

スタートアップに関するイベントやセミナーはさまざまな場所で開催されているので、まずはいくつかに足を運んでみるといいでしょう。

M&Aなどにも目を向ける

新規事業の内容を考える際には、さまざまな事業展開に目を向けることも大切です。

たとえば最近はどのような事業継承(M&A)が行われているかを知ることは、結果的に新規事業の狙い目を見つけることにもつながります。

M&Aが実施されているということは、その事業や業界に勝ちの目があると判断した人がいるということです。

その理由がなんなのかを分析することができれば、具体的な狙い目を判断できるかもしれません。

自社と同じように新規で事業を展開している企業も参考になりますが、別の方向からアプローチしている企業もまた貴重な参考資料となり得ます。

新規事業の狙い目を考えるときには、M&Aなどにも目を向けてみましょう。

不景気な業界は狙い目?

新規事業は調子の良い業界だけでなく、今現在は不景気な業界に注目することも考えられます。

不景気だからこそ新たなイノベーションが生まれる可能性もあり、そこから逆転するシナリオも考えられます。

不景気でも回復の見込みがあると思えるのなら、あえて不景気な業界を軸にした新規事業も狙い目になるかもしれません。

しかし、先にも解説した通り、勘や思い込みで選ぶことは避けなければなりません。

あくまで根拠のある理由を見つけた場合に、不景気の業界を狙い目とすることを選択しましょう。

業界だけでなく、現在は注目されていない場所に目をつけるのもポイントです。

たとえば今は人の少ない田舎に注目して、何か新しい事業ができないか考えてみます。

スポットの当たっていない部分だからこそ、チャンスが見つけられるということもあるのです。

新規事業の内容を考えるときには、あえて誰も見ていないところに目を向けることも狙い目となります。

狙い目を見つけるための「材料」を知る

新規事業の狙い目を知るためには、いくつかの材料を確認していくことも必要です。

材料とはつまり情報のことを指します。

狙い目は世間の流れやそのときのトレンドによって変化するため、いくつもの情報を使って判断することが大切です。

情報を適切にチェックできれば、ただの狙い目ではなく「今の狙い目」を知ることができます。

どんな情報が材料になるのかを把握することも、新規事業における狙い目を知るポイントになるでしょう。

狙い目を見つけるための材料とは?

では具体的に、どのような情報が新規事業の狙い目を知る材料になるのでしょうか。

以下からいくつかの例を挙げて、狙い目を判断するための材料を確認します。

  • 新規事業や独立情報をまとめているインターネットサイト
  • 新規事業を展開している企業の状況
  • SNSなどの「雑談」も参考になることも

新規事業や独立情報をまとめているインターネットサイト

インターネットにある新規事業や独立情報をまとめているサイトは、どのような事業が狙い目となっているのかを知る情報源になります。

定期的にチェックして、どのような情報があがっているのかを参考にしましょう。

インターネットサイトにまとまっているということは、逆に多くの人に知られてしまっている情報だと判断することができます。

競合する相手が多い業界やアイデアは、それだけ成功するのが難しくなります。

そのため場合によっては、狙い目として避けるための参考にすることも考えられるでしょう。

新規事業を展開している企業の状況

実際に新規事業を展開している企業の状況も、狙い目を把握する材料になり得ます。

可能であるならなぜその事業を始めたのかインタビューして、何が狙い目となったのかを聞いてみましょう。

投資家の立場になって考えることが、新規事業の狙い目を見つけるきっかけになるかもしれません。

先にも紹介したスタートアップのイベントやセミナーは、新規事業の状況を聞き出すのにうってつけとなります。

SNSなどの「雑談」も参考になることも

SNSなどで何気なく話されている雑談も、新規事業の材料として参考になることがあります。

SNSでは生活に近いレベルで、たくさんの人の「求めるもの」が発信されています。

専門的な情報ばかりに目を向けると、考え方が偏ってしまうことがあるので、ときにはSNSのような媒体もヒントに活用してみましょう。

2020年以降の新規事業の狙い目は?

2020年以降の新規事業では、どのようなものが狙い目になるのかを考えます。

ひとつの参考となるように、いくつか狙い目になり得る事業を紹介します。

  • リモートワーク関連
  • テイクアウトサービスやフードシェアリングサービス
  • 副業を支援するアウトソーシングビジネス

リモートワーク関連

新型コロナウィルスの影響によって在宅で仕事をする機会が増えたことから、リモートワーク関連の新規事業は狙い目となっています。

リモートワークができるアプリ・ソフトはもちろん、在宅の業務を快適にするアイテムへの注目も考えられるでしょう。

「どうすれば家での仕事がやりやすくなるのか」という視点に立つことが、ひとつの狙い目になりそうです。

テイクアウトサービスやフードシェアリングサービス

テイクアウトサービスやフードシェアリングサービスなど、飲食店の新たな形態をサポートするような事業も、狙い目となる可能性があります。

既存のサービスにはない新しい飲食店の可能性を探るような動きが、今後は活発になることは予想できます。

お店に行って食事を楽しむことだけが、飲食店の在り方ではなくなるかもしれません。

飲食店の新しい在り方をサポートできるような新規事業は、2020年以降狙い目になり得るでしょう。

副業を支援するアウトソーシングビジネス

副業でも働きやすい環境をサポートするアウトソーシング系のビジネスも、2020年から先は狙い目となるかもしれません。

働き方の自由度が高まる昨今、働き手と仕事の依頼主をつなぐサービスの需要は高まっています。

在宅での働き方が増えると予想する場合も、アウトソーシングの新規事業は狙い目になるでしょう。

まとめ:新規事業を立ち上げるには狙い目を理解する

新規事業の内容が決まらないのなら、こちらを参考に狙い目を考えてみることがおすすめです。

狙い目を考えることは具体的なプランの考案や、計画的な進行のきっかけになります。

勢いだけで無計画に新規事業を進めないように、まずは自社なりに何が狙い目になるのかを考えてみましょう。