優秀なエンジニアを採用できない理由と対処法を解説
優秀なエンジニアを採用したいと思っても、うまいこと採用できていない企業は多いです。
自社にスキルがマッチしない人材を採用してしまったり、採用できたとしても早期退職してしまったり…。こういったことはよくあります。
エンジニアという仕事は多くの企業が募集していますので、優秀な人材は他に取られてしまうことも多く、結果的に、ベンチャー・中小企業はエンジニアの採用に苦戦してしまいます。
そこで本記事ではエンジニアを採用できない場合の対処方法について解説していきます。
どうしたら優秀なエンジニアを採用し、自社に根づかせることができるのか具体的方法をご紹介しますね。
本記事を読むことでエンジニアを採用するコツがわかるようになり、自社でITサービスを新しく作るときなどに成功することができるようになるでしょう。
採用担当者は本記事をぜひ読んで頂いて、エンジニアの募集をスタートさせてみてくださいね。
目次
エンジニアを採用できない理由
エンジニアを採用できない、あるいは採用してもあまり優秀でなかったり、スキルがマッチしない人材だったりするケースは多いです。
エンジニアを採用できないのにはいくつか理由があります。
その理由は大きくわけて以下の3つです。
- 優秀な人材を大手企業に取られてしまう
- スキルがマッチする人材に出会えない
- 採用担当者が技術について知らない
1つ1つの理由について詳しく説明していきます。
優秀な人材を大手企業に取られてしまう
優秀な人材を大手に取られてしまうのはよくある話であり、特にエンジニアの場合はその傾向が強いです。
なぜなら今は大手だろうと中小だろうと優秀なエンジニアを欲しており、エンジニアはその中から自由に選択することができるからです。
自由に選択できるなら、待遇が良い方へ行くのは当然のことですよね。これではエンジニアを中小企業が確保することがてきません。
このように、優秀な人材を大手企業に取られてしまうというのは重大な問題であり、まずこれをなんとかしなくてはいけません。
スキルがマッチする人材に出会えない
次に、スキルがマッチする人材を探すのが難しい、という問題についてです。
一口にエンジニアといっても様々なものがあります。プログラマーであったり、サーバーエンジニアであったり、ネットワークエンジニア、データベースエンジニア……。
ここには書ききれないくらいに細分化されているんですよね。
一人のエンジニアがすべてのIT技術について詳しいわけではありません。大抵はどれか1つか2つのスキルに特化している場合が多いです。
なので、たとえば「サーバーについても詳しいプログラマー」を会社側が求めていたとして、それを習得している人物が見つかるとは限らないのです。
このように、自社で求めているエンジニアをピンポイントで探し当てるのは難しいということは念頭に入れておきましょう。
採用担当者が技術について知らない
採用担当者がエンジニア関連の技術について知らないばかりに、採用に失敗するケースも非常に多いです。
なぜなら、担当者が技術について無知であると、転職者が会社に対して不信感を持つことがあるからです。
たとえば、面接で転職者が「私がこういう技術を持っています」とアピールしても、面接官がわからないような顔をしていると、転職者は「この会社大丈夫?」と思ってしまいます。
ともすれば、技術レベルが低かったり、エンジニアを育てる環境が整っていない会社だと思われてしまうことも。
これからエンジニアを新しく雇うとする会社の場合は、こういった自体に陥りがちなので気をつけましょう。
エンジニアを採用できない場合の対処法
ここでは、エンジニアの採用に失敗する理由について解説してきました。
それでは、採用を成功させるためにはどうしたら良いのでしょう。
ここでは3つの具体例方法を挙げることにします。
- リモートワークを可にする
- エンジニアと話せる機会を設ける
- 転職サイトを活用する
これらの方法を取り入れてエンジニアの採用活動を行えば成功確率をアップさせることができますよ。それでは1つ1つの方法についてみていきましょう。
リモートワークを可にする
リモートワークを可能にするのは、手っ取り早くエンジニアを採用する手段と言えます。
なぜなら、在宅OKの会社はエンジニアにとって魅力的であることが多いからです。
先程も解説した通りエンジニアという仕事は多くの会社が欲しているため、「この会社でなければいけない理由」がなければエンジニアは他へ行ってしまいます。
エンジニアが働きやすい環境を作ることで、「この会社を選ぶ理由」が作られます。
そうすることで、たとえ中小企業であっても、エンジニアから選ばれる会社になることができるのです。
特にエンジニア職は自宅でもできる仕事か多いため、エンジニアは「なぜわざわざ満員電車に乗らないといけないのだろう」と思っていることがあります。
求人票に「リモートワーク可」と書かれている企業のみに絞って探している人もいるでしょう。
このように、リモートワークをOKにしてエンジニアが働きやすい環境を作ることで、たとえ給料が安くてもエンジニアから選ばれる会社になることができますよ。
エンジニアと話せる機会を設ける
次に重要なことが入社前にエンジニアと話せる機会を設けることです。
なぜなら、先程も解説したとおり、採用担当者はIT知識にはうといことがあり、転職者とうまくコミュニケーションを取れないことがあるからです。
コミュニケーションを取れないと転職者から信頼を得ることができません。
そこで、たとえば自社のエンジニアとランチ会を行えたり、質疑応答ができたりする機会を設けるのが良いのです。
そうすることで、転職者は「ちゃんと技術のある会社なんだ」と信頼してくれますし、実際に会社で働くイメージが湧くことによって、より自社を選んでくれる可能性が高くなります。
ほかにも、エンジニアを面接の場に呼んでコミュニケーションを取ってもらうような方法も良いでしょう。エンジニアの方が技術に関する質問をすることで、採用担当者のフォローをしてあげるのです。
このような感じで、エンジニアと話せる機会も儲けてあげることはかなり効果的です。
転職サイトを活用する
最後に転職サイトをきちんと活用することを推奨します。
転職サイトでは転職者にスカウトメールを送ることができるので、ぜひこの機能は活用してほしいところです。
なぜなら、スカウトメールを送ることで、より自社にマッチするエンジニアとコンタクトを取ることができるからです。
たとえば、会社が「サーバーについても詳しいプログラマー」を求めているのだとしたら、履歴書の内容を確認し、スキルがマッチする人材にメールを送ります。
このような手順で転職サイトでは、スカウトメールを送ることが可能です。
なお、スカウトメールを送るときの注意点ですが、メールの文言は1人1人変更する方が良いです。
なぜなら、スカウトメールをスパムメールのごとく手当たり次第に送りつけている企業もあり、転職者側がうんざりしていることも多く、メールをちゃんと読んでくれない可能性もあるからです。
ですが、自分に送られているとわかるメールなら、転職者にちゃんと読んでもらえるかもしれませんよね。
このように、せっかく広告料を支払っているなら、転職サイトの機能は最大限活用することが大切です。
採用できない場合は海外エンジニアも視野に入れよう
以上のことをしっかり行ってもエンジニアを採用できない場合は、海外エンジニアを視野に入れてみましょう。
なぜなら、外国人でも優秀なエンジニアはたくさんいるからです。
たとえば、韓国人やベトナム人の方の中には、優秀な技術を身につけて日本でお金を稼ごうと思っている人が多くいます。
「外国人を雇ったことがない……」という企業もあると思いますが、現在日本の労働人口は次第に減少しており、いずれは海外の労働力に頼らないといけないときがきます。
そのときのためにも、今のうちに外国人も働きやすい労働環境を整えておくことも大切です。
こういった時代背景もあるので、エンジニアを採用できない場合は海外エンジニアの力を借りることも考えましょう。
採用できない場合はフリーエンジニアに依頼する手もあり
もう1つの手段としてフリーエンジニアの人に依頼するというものがあります。
フリーエンジニアに依頼する場合は、採用コストが必要ない反面、依頼コストがかかります。
ただ、必要な場合に必要な時期だけ仕事してもらえるため、正社員を雇うよりもメリットがある場合も。
たとえば正社員を雇う場合、仕事が全くない時期もエンジニアに給料を支払われないといけませんよね。
このように、フリーエンジニアに依頼する手もありますので、採用できない場合はこちらの手段も考えてみたいところです。
まとめ:エンジニアを採用できない問題は工夫して解決しよう
本記事ではエンジニアを採用できない場合の対処方法についてまとめました。
あらためて、採用できない場合の対処方法について整理しましょう。
- リモートワークを可にする
- エンジニアと話せる機会を設ける
- 転職サイトを活用する
エンジニアを採用する場合は、このようなことに気をつけることが重要です。
自社にあったエンジニアを採用できれば、よりよいサービスを作ることができ、会社としての成功に近づくことができます。
それでもエンジニアを採用できない場合は、海外エンジニアの採用を目指したり、フリーエンジニアに依頼したりすることも検討してみましょう。
どういった人材を採用するかは重要な問題であり、ともすれば会社の方向性を左右することです。
エンジニアを採用する場合は、しっかりとした戦略に基づいて行うようにしましょう。
本記事が採用担当者によって有意義なものとなれれば幸いです。