CEOの略称と意味合いとは？役割や特徴を理解しよう！
CEO・CTO・COOなど、英語略称の役職は数多く存在しますが、中でも多くの方に馴染みのある職種としては「CEO」が挙げられるかと思います。
一方で、CEOという役職の意味合いや特徴をきちんと理解出来ているでしょうか？
ビジネスに従事するものであれば、CEOの特徴を理解しておくことで、CEOという役職の方がどういったポジション・役目として仕事をされているのか、役割の重要性を理解することが可能となります。
そこで本記事では、企業で働くビジネスマンや今後のキャリアパスを検討されている方向けに、CEOの略称や意味合い、役割・特徴についてご紹介していきたいと思います。
ビジネスにおける最重要ポジションの1つ「CEO」をしっかりと理解していきましょう。
CEOとは
CEOとは日本語で表現すると「最高経営責任者」と訳されます。
企業の経営に関わる方針や事業計画などの経営戦略全般における責任者的立場となります。
CTO・COOなど似た名称の役職がありますが、CEOは「経営」における責任者です。
- CEOは何の略称？
- CEOの意味合いとは？
CEOは何の略称？
CEOは「Cheif Executive Officier」の略称です。
CTO・COOなどと同様、「最高〇〇責任者」という立場の役職です。
真ん中の頭文字が「Executive」ということで経営の責任者となります。
CEOの意味合いとは？
CEOは当初、アメリカ国内で利用されていた言葉で、日本で言うところの代表取締役のような意味合いで利用されていた言葉です。
日本でもCEOという言葉が浸透してきたことにより、社長や代表取締役に加えてCEOという役職を名乗る企業も増えてきています。
この辺りの表現の違いがややこしくなってきたので、具体的な違いについて確認していきましょう。
CEOと社長・代表取締役との違いとは
上述したCEOの意味合いですが、日本では経営者のポジションとして「社長」や「代表取締役」といった役職が既に存在するため、何が違うのという疑問が生じてくるかと思います。
この辺りの違いについて少し解説していきます。
- CEOはどんな使われ方をしている？
- CEOと社長の違い
- CEOと代表取締役の違い
CEOはどんな使われ方をしている？
まずCEOは何度も記載しているように最高経営責任者として、企業の長期的な経営の戦略や方針を意思決定する立場の方が役職を担っています。
ただし、日本国内の法律では、CEOという役職を設置する義務はないため、社長や代表取締役が兼業でCEOと名乗っても何の問題もないのが実情です。
CEOと社長の違い
日本でいうところの「社長」は、CEOと同じく会社法上では設置規定がありません。
つまり社長としての役割は、会社の規則や規定により異なります。
CEOは最高経営責任者としての役割を担いますが、こちらも会社法上の規定は存在しないため、立場上の優劣は企業により異なるようです。
社長のポジションに就く方は、広告塔のような役割を果たし業務には直接携わらないような方もいらっしゃいますが、CEOは最高経営責任者という立場からより企業の業務執行に携わることが多いという違いはあります。
CEOと代表取締役の違い
上述した2つの役職と異なり「代表取締役」に関しては、会社法上に定められた肩書きです。
代表取締役は法律上、1名に絞らないといけないといった規定はなく、大企業になるほど複数名の方が同じ肩書を保持しています。
一方で、CEOは名前の通り最高経営責任者という立場から、通常1人の方が担当する役職である違いがあります。
CEOの役割とは
では次にCEOというポジションを定義している企業が、どういった役割をCEOに任せているのか確認していきましょう。
- 明確な定義はない
- 業務執行の責任者ポジション
- 株主に利益をもたらすことが役割
明確な定義はない
まず上述したように、会社法上CEOという役職を設ける義務は存在しないため、企業により役割が異なり、明確な定義はありません。
一方で、一般的に見ると「社長」のポジションをCEOと代替している企業が多いのかなという風にも感じます。
一部企業では「社長兼CEO」や「代表取締役兼CEO」などのような呼称でも利用されますね。
業務執行の責任者ポジション
CEOは業務執行における責任者としてのポジションとなり、会社の経営方針を決断する役目を担います。
一般的な日本企業では「社長」が遂行するイメージの職種です。
しかし、一部企業では「会長」が最終決定権を保持する企業もあるため、「社長兼CEO」や「会長兼CEO」などのように明記して、最終的な意思決定者が誰かを明示している企業も存在します。
株主に利益をもたらすことが役割
CEOの最終的な役割としては、株主に利益をもたらすことです。
ビジネスにおける企業の役割として、自社に投資してくれる株主に対して利益をもたらすことが出来るような業務が任務となっています。
CEOではその企業の経営責任を担うわけですから、最終的には株主に利益をもたらすような働きをすることが役割となります。
CEOに求められるスキルとは
では、実際にCEOという役職に就く方には、どういったスキルが求められるかについてもご紹介していきます。
最高経営責任者としての立場ですので、高度なビジネススキルが必要となります。
- 業界を熟知している
- 決断力に優れている
- ビジネス視野が広い
業界を熟知している
優れたCEOの多くは、自身が戦うことになる業界が、どのような環境下でライバル企業はどういった活動を行っているのか熟知しています。
業界の需要と供給をしっかりと把握し、現在のトレンドと将来的なトレンドを論理的に考えて予見していきます。
しっかりと業界の動向を見定めることで、自社がどういったポジションで戦うことがベストなのかを考えられることがCEOには必要なスキルです。
決断力に優れている
CEOとして求められるスキルとして、決断力に優れていることも挙げられます。
最高経営責任者という立場ですから、意思決定が役割となるので当然ですね。
ただ勘違いが起こりやすい部分でもありますが、自分の意見を押し通すことが正しいというわけではありません。
優れたCEOは、部下たちの意見に耳を方向けそれらを取りまとめた上で企業にとって最も良い決断を行うことが出来る人となります。
ビジネス視野が広い
CEOになるような方は、自分が得意とする分野の仕事だけでなく、ビジネスにおける全般的な視野の広さが求められます。
まず企業内でも、どの部署がどういった役割で仕事をこなしているのかを理解しておく必要があります。
また業界全体においても、自分の得意とする分野だけに着目するのではなく、企業として利益が挙げられそうな新しい分野を開拓していく力も、CEOに必要なスキルです。
CEOのキャリアパスとは
では、CEOを目指す方や企業がCEOという役職の人物を選出する際には、どういったキャリアパスが必要となってくるのでしょうか？
CEOのキャリアパスは大きく3つに分けることが可能で、極端な話いきなり今日からCEOの役職に就くことも可能です。
- スタートアップの起業
- 企業内での昇格
- ヘッドハンティング
スタートアップの起業
最初のキャリアパスとしては、自分で起業してしまいCEOとしての役職に就くことです。
起業家の多くが、最初は1人または数人で起業することになる為、多くの方がCEOという役職を名乗らずともCEOとしての業務を担っているのが実情です。
スタートアップの起業ならば「代表取締役兼CEO」などのような役職に就く人が多いですね。
企業内での昇格
日本企業の従来通りの方法で、「課長」「部長」「社長」のようにCEOという役職に企業内で昇格していく方法も1つの方法です。
企業内での昇格の場合、会社規模にもよりますが、最低でも数年程度掛かると考えた方が良いでしょう。
人事的な目線では、特にCEOのためのキャリアプランを用意する必要はなく、従来通り、チームリーダー→課長→部長→社長またはCEOなどのように役職を決めていくことになります。
ヘッドハンティング
自分で起業するまたは企業内で昇格する以外の一般的な方法として、他企業からのヘッドハンティングが挙げられます。
同業界の人材をヘッドハンティングすることが多い傾向にあり、他企業から優秀な人材を引き抜いて、自社のCEOとして活躍してもらう方法です。
ヘッドハンティングの場合、基本的には対象となる人材は既にCEOや社長といった経営責任者としての立場を経験している方となるため、新規でヘッドハンティングからCEOを狙うことは難しいと言えそうです。
まとめ：CEOは経営に関わる責任者
本記事では、CEOという役職について、基本的な意味合いから役割・キャリアパスに至るまでの情報をご紹介してきました。
結論としては、CEOは会社法上の規定はありませんが「経営に関わる最高責任者」としての立場を担う職種となります。
優れたビジネススキルを必要とするポジションで、会社の経営に大きな影響を与えることになるため、選定時には本当に企業にとって有意義な仕事が出来るのかをしっかりと判断することが大切です。
