デジタルマーケティングで生じる課題と解決策を徹底解説！
この記事にたどり着いたという事は以下のような課題を抱えているのではないでしょうか？
- どの媒体でWeb広告を出せば良いかわからない
- LP自体の閲覧数は多いが、成約まで至らない
- 集客自体はうまくいっているが、費用対効果（ROAS）が合わない
- 集客自体はうまくいっているが、サービスにユーザーが定着しない
- そもそもデジタルマーケがわかる人がいないため、手をつけられていない
それぞれの課題に対して具体例を交えつつ、解決策を紹介いたします。
それではいきましょう！
各社が抱えるデジタルマーケティングにおける課題
今回は、実際に各社が抱えるデジタルマーケティングにおける具体的な悩みをリサーチいたしました。
A社の場合：どの媒体でWeb広告を出せば良いかわからない
A社担当者：
弊社は会計業務をスムーズにおこなって頂くためのSaaS事業を営んでいる会社です。
実際に、1億円の予算でタクシー広告を実施しましたが、対象となる方へターゲティングが出来なかったのでしょうか。期待するほどの効果が得られませんでした。
そこで、弊社サービスを導入して頂ける企業様を探すためにBtoBのデジタルマーケティングの実施を考えておりますが、実際にどの媒体でWeb広告を出せば良いのか悩んでおります。
また、予算を大幅に削られてしまったため、低予算で効率よく集客しなければなりません。
B社の場合：LP自体の閲覧数は多いが、成約まで至らない
B社担当者：
弊社はダイエットを目指す方向けにパーソナルトレーニングジム事業を営んでいる会社です。
1人のユーザー様につき1人の専門家をメンターとして配置し、ユーザー様が望むような身体を手に入れられるようなサポートをしております。
今まで、TwitterやFacebook、Google広告を試してみました。すると、LP（ランディングページ）は閲覧されている一方で、なかなか成約（問い合わせ）に繋がらないという課題に直面しました。
弊社サービスは単価が高いので、二の足を踏んでしまうユーザー様が多いのではないかと思っております。
C社の場合：集客自体はうまくいっているが、費用対効果が合わない
C社担当者：
弊社は転職を希望する方向けの人材紹介事業を営んでいる会社です。
転職希望の方と面談を設定し、条件面で折り合いがついた場合、転職先企業をご紹介しております。
現在Google広告を展開しており月間30名ほどからお問い合わせを頂くのですが、弊社の紹介先企業と条件面で折り合いが付かず紹介まで至りません。
至ったとしてもその数が少ないため、広告の費用対効果が合わず赤字運営となってしまっております。
D社の場合：集客自体はうまくいっているが、サービスにユーザーが定着しない
D社担当者：
弊社は男女間の恋愛・結婚を促進させたいとの思いでマッチングアプリ事業を営んでいる会社です。
現在Twitter広告を軸にデジタルマーケティング施策を展開しており集客自体は順調です。
しかしながら、せっかく集客できたユーザーがサービスに定着せず1ヶ月以内に解約してしまうケースがほとんどです。
E社の場合：デジタルマーケがわかる人が社内にいないため手をつけられていない
E社担当者：
弊社は飲食業をメインに営んでいる会社です。
今までは大手サービスの媒体に月額をお支払いしてお店の宣伝をして頂いておりましたが、競合の対等などでプラットフォーム上でのSEOで負けてしまい、お客様が減ってしまいました。
そこで、お店単体を宣伝できるデジタルマーケティング施策を展開したいと考えておりますが、自社にデジタルマーケティングがわかる人間はいません。
実際に効果が出る前に正社員として雇うのも正直不安です。どうすれば良いものかと大変迷っております。
各社が抱えるデジタルマーケティングにおける課題への解決策
実際に各社が抱えるデジタルマーケティングにおける具体的な課題に対する解決策をご紹介します。
A社の場合：まずはGoogleリスティング広告を試してみましょう
低予算でのデジタルマーケティング施策でしたら、まずはGoogleリスティング広告を試してみましょう。
Googleリスティング広告の特徴はKW（「社内会計 課題」「会計 SaaS 導入」など）ごとにセグメントできる点です。さらに表示回数ではなく、クリックによって費用が発生するので、必要以上に無駄なコストが発生しない点もGoogleリスティング広告を提案する理由のひとつです。
しかしながら、Googleリスティング広告は、KWの数しか集客できないためリーチできる母数が少なくなってしまうという課題もあります。
そこで、ある程度予算が付きまた、認知力が高まってきたら次はSNS広告も試してみましょう。
SNS広告を一度も試していない段階の場合、各媒体ごとに予算を組んで検証をおこなう事が重要です。
例）Facebookに20万円/月 Twitterに20万円/月…etc
このような施策を実施した場合、必ずどこかの媒体で問い合わせ等のリアクションが発生します。（もし1つも発生しなかった場合には、運用に問題があります。）
それも、全ての媒体で平均的な結果を得られるわけではなく、必ずどこかの媒体から多くのリアクションが発生するでしょう。
例）Facebook・・・20問い合わせ Twitter・・・10問い合わせ…etc
当然、リアクションが多くきた媒体こそが利用すべき媒体となるので、翌月からはその媒体に全ての予算を投下しましょう。
同時に、競合他社がどんなWeb媒体で広告を出しているのかをリサーチする事も非常に重要です。
またSaaSの場合、信頼における人物からの拡散もマーケティングにおいて大切な要素になってきます。
そういった意味では、自社サービスを絡めた内容のブログ等を地道に発信していく事も大変重要な取り組みと言えるでしょう。
「要領はわかったけど、実際の運用に不安があるな….。」と思われている担当者様がいらっしゃいましたら、ぜひ弊社へご相談ください。
=>弊社への相談はコチラ
B社の場合：LP（ランディングページ）を改善しましょう。
パーソナルトレーニングジム事業のような単価の高いサービスを利用する場合、当然ユーザーも慎重になります。
サービスをご利用頂くためには「多くのお金を払ったのに、全然ダイエットできなかったらどうしよう」といったユーザーの不安な気持ちを「このサービスなら安心して利用できる」といったポジティブな気持ちに昇華しなければなりません。
そこで重要なのはLP（ランディングページ）の改善です。
中でもファーストビュー（ユーザーが一番最初に目にするページ）とオファーの改善にはより注力しましょう。
ファーストビューでは、御社のサービスがより魅力的に伝わっている必要があります。
また、今までは”体験レッスンに申し込む”だったオファーも、”資料ダウンロード”のような形にするのが良いでしょう。
やはり、どんなレッスンかもわからない状態でいきなり体験レッスン申し込みはハードルが高いですよね。
そこで、実際に誰がどのようなレッスンを行うのか。過去にどんな人がレッスンを受けて、どう変わったのか。について詳しく説明するための資料をダウンロードしてもらい「信頼感と納得感」を持って頂くことに努めましょう。
「要領はわかったけど、実際の運用に不安があるな….。」と思われている担当者様がいらっしゃいましたら、ぜひ弊社へご相談ください。
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C社の場合：ターゲットを明確にして、刺さる訴求文を考えましょう
費用対効果が合わない本質的な課題は、どれだけ多くのユーザーを集客できるかではなく、“集客したユーザーを企業へ紹介できていない“ということにあります。
決して月間30名からの問い合わせというのは悪い数字ではありません。
つまり、自社のサービスに対して本来ターゲットとなるユーザーを集客できていないのが現行のデジタルマーケティングにおける課題です。
そこでまずは、紹介先企業がどんな人材を求めているのかを明確にしましょう。
例えば、紹介先企業の多くが「営業ができる人の採用に困っている」という課題を抱えている場合、自社の集客ターゲットは「営業力に強い人」となります。
もちろん集客用訴求文（クリエイティブ）も「営業職の人来たれ！」というような訴求になるでしょう。
人材紹介サービスの場合、同業他社の競合が沢山います。
それ故に「なぜユーザーが御社のサービスを利用するのか」という動機付けが非常に重要です。
そのためには明確なターゲットとそれに合った訴求文が重要なのです。
D社の場合：適切な戦略を見つけることから始めましょう
前提として集客はうまくいっているが、ユーザーが定着しない場合、もしかするとデジタルマーケティングの課題では無く、プロダクト機能の課題である可能性があります。
それを断定するためにも、デジタルマーケティングを適切に行う必要があるでしょう。
CtoCマーケティングの場合、まず考えるべきは「どちら側のユーザーを獲得すれば全体的にユーザーは定着してくれるのか」ということです。
仮に御社の事業であるマッチングアプリの場合には、「女性ユーザーの獲得が男性ユーザーの定着に繋がる」という鉄則があります。（もちろん女性ユーザーといっても”結婚に興味がある”・”美意識が高い”などといったセグメントは必要で、そこはサービスのカルチャーに依存します。）
このように、CtoCマーケティングを展開する場合には適切な戦略を定義してから、初期ユーザーを獲得する事に努めましょう。
「要領はわかったけど、戦略の定義なんて難しそうだしな….。」と思われている担当者様がいらっしゃいましたら、ぜひ弊社へご相談ください。
=>弊社への相談はコチラ
E社の場合：フリーランスのデジタルマーケターを採用しましょう
デジタルマーケティングに手をつけておらず、まだ効果もわからない状況の中で正社員を雇うのはリスクです。
初期の段階では、デジタルマーケティングに十分な知識を持つフリーランスのデジタルマーケターを週3日程度で採用し運用してみる。というのが最も良い打ち手になります。
仮に、3ヶ月程度運用してうまくいかなかった場合、次の契約を結ばなければ問題ありません。もしうまくいった場合には、正社員として採用すれば良いのです。
デジタルマーケティングの導入を考える際には、低リスクで始められる方法を取りましょう。
もしフリーランスのデジタルマーケターの採用にお困りならぜひ弊社へご相談ください。
まずはペルソナをしっかり磨くことから始めよう
いかがでしたでしょうか？
今回は、デジタルマーケティングの課題とその解決策を各社の具体例に沿ってご紹介しました。
各社それぞれの課題が御社の課題と100%マッチしているとは限りませんが、どれかに近い課題はあったのではないでしょうか？
最後に私の方からデジタルマーケティングにおいて一番大切なことをお伝えすると、「まずはペルソナ（自社に最適なユーザーはどんな人なのか）を定義し磨き上げる事」がデジタルマーケティングの出発点でもあり、最も重要になります。
実はペルソナを磨き上げがっちり固まっている場合、どの媒体で広告を出すかなどは小さな問題になります。
大変な作業にはなりますが、デジタルマーケティングの運用方法を考える前にまずはペルソナを定義してみてください。
（※参考記事：カスタマージャーニーマップとは？その目的とメリット、作り方の基本を解説）
それではまた！
